充実した本学独自の奨学金制度

制度	対象者	内容
特別奨学生 制度	右記の入学試験において成績が優秀な者	特別奨学生入試において、特別奨学生を選考 一般入試Ⅰ期～Ⅳ期及び大学入学共通テスト利用入試Ⅰ期～Ⅱ期において、特別奨学生を選考 減免額 特別奨学生SSS／入学金に相当する額＋授業料全額に相当する額＋教育充実費（＋施設費）の合計500～520万円を免除 特別奨学生SS／入学金に相当する額＋授業料全額に相当する額＋演習・実習費の合計400～420万円を免除 特別奨学生S／入学金に相当する額＋授業料全額に相当する額の合計300～320万円を免除 特別奨学生A／授業料全額に相当する額の合計280～300万円を免除 特別奨学生B／授業料半額に相当する額の合計140～150万円を免除 対象期間／原則、大学卒業までの4年間（継続要件あり） 対象学科／全学科 選考者数／看護学部15名、リハビリテーション学部15名、名古屋看護学部20名
作業療法学科 奨学生制度	リハビリテーション学部作業療法学科に入学する者	減免額／入学金に相当する額＋授業料半額に相当する額の合計55万円を免除 対象期間／1年次 対象学科／作業療法学科
指定校奨学生 制度	指定校制推薦入試により、入学する者	指定校制推薦入試（特別指定校）において、指定校奨学生を選考 （対象）各高等学校に指定した成績を上回る者 減免額 指定校奨学生A／入学金半額に相当する額＋授業料全額に相当する額の合計290～310万円を免除 指定校奨学生B／入学金半額に相当する額＋授業料半額に相当する額の合計150～160万円を免除 指定校奨学生C／入学金半額に相当する額＋授業料1/4に相当する額の合計80～85万円を免除 福祉科指定校奨学生A／授業料全額に相当する額の合計280～300万円を免除 福祉科指定校奨学生B／授業料半額に相当する額の合計140～150万円を免除 被災地域指定校奨学生／授業料全額に相当する額の合計280～300万円を免除 沖縄県指定校奨学生A／授業料全額に相当する額の合計280～300万円を免除 沖縄県指定校奨学生B／授業料半額に相当する額の合計140～150万円を免除 対象期間／原則、大学卒業までの4年間（継続要件あり） 対象学科／全学科
在学生 学内奨学生制度	学業成績が優秀な者	前年度（2年次の場合、1年次）の学業成績により、奨学生を決定します。 減免額（年額）／授業料半額に相当する額の合計35万円を免除 対象期間／1年間 ※学業成績が優秀な場合には、次年度も継続して授業料等の減免措置が受けられます。 対象学科／全学科 選考者数／若干名
一人暮らし 応援制度	自宅からの通学時間が120分を超え、入学時より一人暮らしをする者	減免額／年間5万円 対象期間／原則、大学卒業までの4年間 対象学科／全学科
同窓生 家族割引制度	学校法人豊田学園が運営する大学、短期大学、専門学校の同窓生（在学生も含む）家族（2親等まで）である者	減免額／入学金の半額に相当する額の10万円 対象期間／入学時 対象学科／全学科

※本学独自の奨学金制度は、複数の奨学金の併用はできません。
　ただし、一人暮らし応援制度のみ重複することが可能です。

日本学生支援機構奨学金

日本学生支援機構は、国の育英事業を行う機関です。無利子貸与の第一種奨学金と有利子貸与の第二種奨学金に加えて、昨年度より新たに対象機関に授業料減免とセットになった給付奨学金の支給制度が始まりました。本学はその対象機関に認定されています。給付奨学金制度についての詳しい情報は「高等教育の就学支援新制度」及び「 奨学金の制度（給付型）」をご覧ください。申し込みにあたってはいずれも経済状況と学業成績の２つの条件があります。申込みは、大学へ進学する前年の春に在学している学校を通じて行う方法（予約採用）と、大学入学後に在学している大学の窓口に申し出る方法（在学採用）、また不測の事態で急に奨学金が必要になった場合に在学する大学を通じて申し出る方法（緊急採用）があります。

種別	貸与金額（月額）
第一種奨学金 （無利子貸与)	《自宅通学者》2万円～5.3万円の中から選択
	《自宅外通学者》2万円～6万円の中から選択
第二種奨学金 (有利子／年利3％を上限とする)	2万円～12万円の中から選択可能

病院の奨学金制度 看護のみ

病院では、本学をはじめ教育機関に入学し、在学時から卒業後に当該病院で勤務することを強く希望する者を対象として奨学金制度を設けています。奨学金貸与期間分を当該病院で勤務すれば、奨学金の返済は全額免除となり、給与も支給されます。制度の利用は、年度途中からでも可能です。（月額30,000円～50,000円） 詳細は、各病院のホームページを参照してください。

母子父子寡婦福祉資金貸付制度（岐阜県）

母子父子寡婦福祉資金の貸付制度は、母子家庭及び父子家庭並びに寡婦の経済的自立と生活意欲の助長を図り、あわせて児童の福祉を推進することを目的として、修学資金をはじめとした12種類の資金からなる貸付制度です。詳細についてのご相談は、お住まいの市福祉事務所（町村にお住まいの方は県事務所福祉課）までお問い合せください。

岐阜県公式ホームページ http://www.pref.gifu.lg.jp/ から抜粋しています。

公益財団法人十六地域振興財団の奨学金

給付型で返済不要の奨学金です。応募資格、応募方法、選考方法などの詳細は十六地域振興財団の奨学金募集要項をご覧ください。

その他、各種教育ローン

各種教育ローンがありますが、なかでも日本政策金融公庫が行なっている国の教育ローンは有名です。この他にも郵便局や銀行・信金・労金や農協などの金融機関でも教育ローンを取りそろえています。

国の教育ローン　問い合わせ先：0570-008656

1. 教育一般貸付（条件：給与所得者子供3人990万円以内、事業所得者770万円以内）
   融資額：200万円以内
2. 郵貯貸付（条件：教育積立郵便貯金の預金者で年収制限なし）
   融資額：200万円以内
3. 年金教育貸付（条件：厚生年金・国民年金加入期間10年以上）
   融資額：厚生年金被保険者100万円以内、国民年金被保険者50万円以内

「学費サポートプラン」

本学では、保護者の一時的な経済的負担を軽減するため、簡単な手続きで利用できる学費の分納制度を、株式会社オリエントコーポレーション、東濃信用金庫、エヌシーリンク、セディナと提携し「学費サポートプラン」として案内しています。
これは、入学金、授業料、教材費、研修費などの納付金を金融機関が立て替え、保護者の方に毎月分割で口座振替により納付いただく制度です。利用限度額は、500万円以内です。
分割の方法も、普通分割だけでなく、在学中には分納手数料のみを納付いただく「ステップアップ分納方式」など多様な選択ができます。保護者のライフプランにあわせて「学費サポートプラン」を活用してください。

学費サポートプラン

• 株式会社オリエントコーポレーション